レポート176号 2020年6月

●巻頭言
再生可能エネルギーの活用

はじめに

令和2年を迎えて全世界が真に安心できるような本格的な社会の構築が期待されますが、さらに近年は毎年のように猛烈な異常気象が世界中に発生し、想像を絶する大災害を及ぼし、これまでも多くの尊い命が失われてきました。このような異常気象は、自然要因による天災だけではなく、人為的な地球温暖化に因るものであり、これからも益々激しくなる恐れさえ見えます。このような世界的な異常気象はこれまでの急速な世界人口の激増と人類の傲慢で無責任な生活形態に対する自然からの赤信号であることを忘れてはなりません。異常気象の主原因が地球温暖化に因ることは明らかで、既に1997年の京都議定書に始まり2015年のパリでのcop21で採択されたパリ協定では世界最大の温室効果ガス(炭酸ガス、メタン、酸化窒素、ハロカーボンなど)排出国の中国等などの新興国も参加する画期的な枠組みで解決策を見出すために出発したのですが、今年から実行段階に入るパリ協定も米国の離脱などに因り前途多難の状態です[1-2]。
一方では、昨年末に突然、中国湖北省武漢市を中心に発生し短期間で世界中に広まってきた新型コロナウイルス感染症は、現在でも未だ明確な治療方法も確立せず全世界を不安に陥れ連日の情報に大騒ぎの有様です。2002年に中国広東省から発生したSARS、2012年に中国地域を中心に発生したMARSなどもコロナウイルスの一種です。ヒトへの感染経路は主に飛沫感染と接触感染で、空気感染の可能性は一般に少ないと言われています。感染者の主な症状や検査・診断法についてはこれまで繰り返し報道されてきましたが、何よりも確実な治療法が一日も早く確立されることが待たれます。本稿では、地球温暖化対策に資する情報の一環としての再生可能エネルギーの活用について述べさせて頂きます。

再生可能エネルギーの実用化への道

再生可能エネルギー(再エネ)とは、太陽光、太陽熱、風力、中小水力、雪氷熱、海洋温度差、波力、水素、地熱、核融合、そしてバイオマスなど、自然の活動によってエネルギー源が絶えず再生され、半永久的に供給され、継続して利用できるエネルギーの総称のことであり、地球温暖化対策に大きな期待が寄せられています。
石油や石炭、天然ガスなど一度燃料として使用すると元に戻らないものは枯渇性エネルギーと呼ばれ、資源量には限界があります。一方、再エネは無尽蔵ですが、大規模供給が困難で、経済性も低く多くの課題が残されています。現在も、太陽光発電、風力発電、太陽熱利用、温度差エネルギーなどの分野での技術開発や実用化促進のための施策が全世界で展開されています。中でも、バイオマス(生物資源)エネルギーは、未利用エネルギーの有効活用という側面からも高く評価されています[3-4]。近年、地球温暖化対策が緊急課題として世界的に意識され、再エネの確保には、関連産業への巨額投資が見込まれており、その経済効果が期待されています。2008年に欧州議会が開かれ、2020年までに供給エネルギーの20%を再エネにするという包括的な温暖化対策法案を可決するなど、各国での取り組みが加速しています。ドイツでは、2010年の目標を既に達成し、関連投資も年間100億ユーロを超えています。一方では、再エネによる、発電コストは化石燃料や原子力に比べて高いことや、太陽光、風力、潮力などは天候により稼働率が左右され、供給安定性に欠けるため、開発技術の促進が待たれます。当面は、再エネで発電した電気を通常価格より高い価格で買い取るよう電力会社に義務づける「固定価格買取制度」(FIT)を導入し、再エネの普及を促す国が増えています。国際エネルギー機関(IRENA)の調査で、2014年現在の総発電量に占める再エネ発電に比率は、スペインで26.1%、ドイツで24.6%に達しているのに対して、日本では3.2%(大規模水力発電を含めても12.2%)であり、そのため、日本政府は、2012年に再エネ特別措置法も策定し、努力を重ねて2030年までに22~24%にする目標を掲げています。詳細は、経済産業省・資源エネルギー庁や関連省庁のHPで随時広報されていますので、本稿でも参考にさせて頂きました。
地下資源に乏しい日本では、2016年度でエネルギー供給のうち、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料が83%以上を占め、その殆どを海外に依存しています。特に東日本大震災後、エネルギー自給率は8.4%まで減少し、エネルギー自給率と安定供給の観点からも再エネの主力電源化への技術開発に力を注ぐことが重要となります。

世界で進む脱炭素化・省エネの取り組み

今、世界のエネルギー情勢は大きな転換期にあり、それを象徴するのが「脱炭素化」の流れです。これは温室効果ガスの人為的な排出量と森林などの吸収源による除去量の釣り合いを取るために、温室効果ガス排出量を低減していくことです。それに大きく影響するのが、化石燃料の使用量であります。これまで日本は、石炭から石油への転換と2度のオイルショックを経て石油価格の高騰など、脱炭素化に悩まされてきました。化石燃料に大きく依存してきた日本のエネルギー供給構造から脱却するためにも、2050年までには温室効果ガスを80%削減するというパリ協定(2018年発表)の実現計画に従うためにも、再エネをはじめ原子力、水素、蓄電池などのあらゆる分野での検討が要請されます。
一方、エネルギー消費効率の改善(省エネ)の取り組みは、限りある資源を有効活用して温室効果ガスの排出を抑制するためにも重要です。そのためには、産業、業務、家庭、運輸などの各部門での努力が必要です。また、企業単位での取り組みを超えて、複数の企業や異なる部門が相互連携して、消費効率を向上させることが大切です。日本では、2012年にFIT制度の導入以来、制度開始前より再エネ導入量が約3.2倍と急速に拡大して来ました。それでも2017年時点で16%(水力を除くと8.1%)と、主要国よりかなり低いのが現状です。再エネを長期安定的な主力電源にしていくためには、緊急に解決すべき幾つかの課題があります。主な課題を以下に示します。
再エネ価格の高さの問題:FIT制度により再エネ電気を買い取るための必要経費の一部は、電気料金を通して国民が広く負担しています。他の電源と比較して競争力のある水準まで発電価格を下げる必要があります。そこで、一部に入札制度を取り入れて発電事業者を基準価格とする「トップランナー方式」を採用するなどの取り組みが進められています。
安全性の問題:再エネを主力電源化していくには、長期的に安定した電源にする必要があります。再エネの導入が進む一方で、地域とのトラブルが増加したり、事業終了後の準備が不十分であるなどの問題が指摘されています。
再エネを電力系統へつなぐ際の問題:日本の電力系統(電線など、発電・送電のための一連のシステム)は、再エネ発電に最適の場所(例えば、安定的に強い風が吹く場所など)に必ずしも整備されているとは限らないので、再エネ導入量の増加に伴い、再エネの発電所を電線につなぐことができない「系統制約」の問題が発生しています。この対応策としては、既存の系統設備を最大限に活用すると伴に、系統の空き容量を柔軟に運用するルールの検討・導入などが進められています。
発電量の不安定性の問題:太陽光や風力など一部の再エネは、その発電量が季節や天候に左右されます。好条件の際には、電力需要以上に発電して、需要と供給のバランスが取れず、大規模停電などの発生の恐れがあります。この対策としては、需要に対して発電量が不足する場合には火力発電などで不足分を補い、逆に余る場合には再エネ発電量を抑える(出力制御)などの調整が図られます。そして、電力システム全体の改革を行い、電気が余った地域から不足している地域へと広域的に調達を図るなど、より柔軟で効率的な調整力の確保を進めていく方針が取られています。
これらの問題を解決し、再エネの主力電源化を図るため、経済産業省では審議会を設置して検討を進めています。

原子力発電と水素エネルギーへの期待

日本では、2011年の東日本大震災のために福島原発の悲惨な事故が発生し、原子力発電に対する不安感が国民の心に深く刻み込まれてしまいましたが、安定的に電力が供給でき、発電コストが低く、温室効果ガス排出も少ないエネルギー源として、世界的にも、原子力発電は米国、フランス、ロシアなどで多く使用され、近年では中国、韓国、アラブ首長国連邦でも原発の増設が検討されています。そして、資源に乏しい日本では、これまでは原電は欠かすことのできない電源の一つであるとされてきました。そのため、現在停止中の原発を再稼働するためには、さらに厳しい新規制基準に適合させるなど、何よりも安全性を最優先に考えて慎重に進めるだけではなく、将来的には、可能な限り原発への依存度を低減する検討も進められています。
近年、化石燃料に代わる未来のエネルギーとして期待され、検討が進めらているものに水素エネルギーがあります。水素は水をはじめさまざまな資源から造られ、同時に炭酸ガスを排出しないクリーンなエネルギーであると見做されています。水素の製造に再エネの余剰電力を有効活用すれば、製造から使用まで全て炭酸ガスを排出しないカーボンフリーなエネルギー源となります。既に世界中でさまざまな実証実験が行われ、水素社会の実現に向け、さらに具体的な取り組みを経て、再エネとしての大きな将来性が期待されています。

おわりに

ますます激しくなる猛烈な異常気象の主原因が地球温暖化であることをすべての個人が自覚して、子孫のためにも防止対策を心がけねばなりません。本稿では、行政と研究者の立場から地球温暖化の防止対策に役立つ再エネの現状について概観しました。再エネの中で、著者が特に関心を持つバイオマスにつきましては既に紹介させて頂きました[3-4]。ますます多様になって行くエネルギー、それにつれてエネルギー問題もさらに複雑になってきます。そのため、さまざまなエネルギーの最新の状況を学び、日本のエネルギーの将来性について「考える珠算人」の先生方や若い皆様にも深く考えて頂き、もし可能ならば協同体(珠算塾など)の仲間同士で議論できる時間を是非持って頂きたいと心から願う次第です。

参考文献

[1]林 壽郎:I.M.そろばんセミナーレポート巻頭言 第137号(2017.3)
[2]林 壽郎:      同 上          第143号(2017.9)
[3]林 壽郎:      同 上         第172号(2020.2)
[4]林 壽郎:      同 上          第173号(2020.3)

IMそろばん名誉会員
大阪府立大学名誉教授  林 壽郎

●教育者としての自覚

三重県 曽我和三郎

江戸時代の寺子屋は、読み書きが主であった。やがて‛算’を教える寺子屋も増加していく。そんな中で、開平・開立を教える師匠は良い師匠と言われた。殆どは加・減・乗・除であったが、そういう寺子屋でも流派名を称するところがあった。
私は『明治塵劫記』という算書を所持しているが、加・減・乗・除こそ掲載されていない。それはそれで、加・減・乗・除ができれば良いという人もいるわけで、需要もあっただろう。事程左様に江戸時代では、良い師匠とは言われない師匠が多かった。そういう師匠でも『何々流』と流派名を称する人は多かったと言われる。
私の居住する桑名市に隣接する員弁群南大社に、一色正芳という人物がいた。私財を投じて公共事業を推進し、地域の発展に寄与した偉人でおる。耳順の頃、職を辞し、総合塾を始め珠算も指導した。文政4年(1821)永逝した。
正芳の弟子、門脇弥右衛門が正芳の跡を継いで、『正芳流速算』と流派名をつけた。門脇家は5代続いた。
『伊勢百日算共興学校』は明治5年創立、明治18年に流派名を公表した。その時、『珠算百日算法書』を発行した。内容は加減・定実乗・除・開立・開平・各種算法・日用算・諸等数計算・実務計算・その他、多岐にわたる。
正芳流は文政4年から始まっているが、『正芳流速稽古帳』が出版されたのは百日算より遅く、明治37年になってからである。内容も加減乗除だけで、江戸時代には良い師匠とは言われなかった。そのような塾(寺子屋)でも流派名を称する塾(寺子屋)があった。門脇もそのうちの一人である。
現在でも、今述べたことと相通ずる例はある。珠算団体の会員名簿に、〇〇珠算研究所というのが少なからずある。勿論、研究者は稀にある。
私の居住地にも〇〇珠算研究所と称する塾があり、現在も続いている。不相応の極み。

おわりに
ところで、私は数年前にⅠ.Ⅿ.そろばんに招かれて出席させていただいたことがあります。その会議では多くの方が積極的に発言をされておりました。その一事(いちぢ)でこの団体の理念というものが伝わってまいりました。
愚にもつかない事を書きましたが、上三行を言いたいために述べさせていただきました。

P.S. 男鰥一人生活で目も耳も歩行も衰えております。炊事・掃除・洗濯・買い物
ゴミ出し他、家内存命中は家内に養われていたことがよく分かりました…

●今をどう生きる

愛知県 黒川 譲二

中国から武漢から発生した新型コロナウイルスが地球全体を襲っています。
連日どのテレビもこうした報道がなされています。緊急事態宣言により「Stay Home」と言った新しい言葉も生まれました。こうした状況で国の方からもいろいろな分野から補助金が交付されていますが、手続きが面倒で地方自治体もパニック状態との報道がなされています。過去にも神戸での大震災・東北地方の津波等大きな被害がありましたが、今回のコロナウイルスについては、一つの国だけでなく全世界に広まる大規模な状況です。
そうした中で学校も被害拡大を防ぐ意味から休校措置が取られてましたが、名古屋市は6月1日より学校再開との報道がなされています。3か月の休校措置で生徒たちも新学年での授業となりますが、珠算教室においても授業が正式にはじまるのではないかと思います。我々指導者も3か月のブランクがありますが、生徒との触れ合いができることが何よりもうれしいことではないでしょうか。
しかしこの休校措置の間に珠算界においても6月に施行される日商珠算検定・7月のそろばんグランプリ大会・8月の全日本珠算選手権大会等が中止となりました。珠算界だけでなく東京オリンピック大会・プロ野球・サッカー・高校野球等・今までその時期が来れば当然行われることが延期・中止になり、悲しい出来事が続いています。
過去においても難病とされた病気についても、新薬の開発により、人類は克服してきました。今回のコロナウイルスにおいても、新たに研究開発が世界で進められています。
現在この病気に感染されて苦しい入院生活を送られている、全世界の方々に対して一刻も早くワクチンの開発が待たれ、世界全ての人々が健康で過ごされ平和な日々が早く戻ってくることを願っている今日この頃です。

埼玉県 山本亜季子

 誰もが経験したことのない事態に直面している今、政府の対応が後手後手なこともあり異常な現象(問題)が起きたり等、どうしても不安なことばかり考えてしまいます。
新型コロナウイルスは、感染しても無症状や軽症が多い他、症状が急変し、死に至るという特徴があり、本当に怖さを感じます。緊急事態宣言が解除されましたが、先行きが不透明で不安が拭えない状況です。
どうすれば前向きに生きられるのか…自身の不安は周囲(生徒)にも伝染します。この長期戦をやみくもに恐れず、正しい情報を取り込みながら、自分に今できることを精一杯努める(続ける)こと、With コロナの新時代を、生徒と元気に明るく前向きに楽しく過ごしながら、終息を願うばかりです。目の前にいるかもしれない、目に見えない敵(ウイルス)に打ち勝とう!乗り越えた先には、明るい未来が待っていますから!

将来コロナ世代と呼ばれるかも…教え子達

茨城県 佐藤 信子

 茨城県も4月17日、特別警戒都道府県に指定をうけ即休塾に。
数日間の休みは伸び伸び楽しかったが、40年近く毎日夕方からスイッチが入っていた身体はどこかうずうずし始めてきた。
ウイルス対策で身を包み、近くの運動公園をウォーキングするよう心掛け、前後左右2mの間隔は始めの頃は混み合い、皆、運動をしていることに気付かされた。いろいろ時間を工夫して更に間隔を広げ、5kmを週3,4回は実行できた。(そろそろ私八十路…)
休塾の連絡は素早く対応したものの再開をどうするか、子供と向き合って学び教えあうスタイルを維持し続けてきた自分は、オンライン授業できる技術も無いし、ウォーキングしながら考え続けた。
メディアでは、今の若い世代は将来コロナ世代と呼ばれるようになるのでしょうか、と報じる。変化を求められている。新しい生活を、学びは、家庭は、仕事は、社会は、どのようになるの?
自粛解除のまえ、教室再開の通知を出しておいた。遠方から通塾の3家庭は出席があり近辺のご家庭はまちまちで、ニュースで第2波のコロナがと報じられては連絡も控えてしまう。
夏休みを無くして学校教育に力を入れると知事は語る。ささやかではあるが地域に根ざす読み書きそろばん塾も、温かく子供たちに寄り添いたい。

大阪府 日浦  陞

 今日は、久し振りにゴルフの予定が雨天のため中止となりました。異業種の色々な会社の方々とのコンペ、大学関係のOBの方々とラウンドも嬉しいです。                                             コロナで珠算教室が3月から休み、明日の6月1日から教室再開、生徒には「マスクをして来ること」「教室では、各人、個人専用の“アクリル板フェイスシールド”を準備した」と保護者に説明。教室に入って、マスクの上にお医者さんが使うような、子供が喜ぶような形です。授業が終われば、各人専用のホルダーに保管。昨日、一部の生徒に実践、「違和感がない、していても気にならない、マスクの紐を通しているので良い」と言ってくれた。
珠算教室もお互いに連絡を取りながら情報の交換を「今まで以上に…」と思って大切にしています。色々有難うございます。
※ハワイの大嶋秀明先生ありがとうございます。今回のハワイのお便り感激です。
先日は有難うございました。奥様、息子さんも元気で嬉しい限りです。

福島県 みとみ学園

みとみ学園は、令和2年2月現在、珠算教室の生徒約900名、書道教室の生徒約650名学習教室約120名、通信高校のサポート校約100名、公務員受験講座、行政書士・社労士・宅建士・税理士・簿記その他15講座約500名、計2,200名、職員数84名で運営いたしておりました。新入生も、2月現在では昨年とほぼ同じで推移いたしておりました。
しかし、その後コロナであります。
また、緊急事態宣言等でその様相は一変し、各教室ともに休みが続き、できるだけ家庭学習とし、①電話 ②メール ③LINE通話 ④ビデオ通話 ⑤ZOOM等で指導を行いました。職員も休みの合間をみて、ポスティング・ダイレクトメール等行って、終息後の生徒募集につないでおります。
また、月謝等の収入が大幅に減額が予測をされ、特別融資を多く受け、とにかくこの難事を乗り切るべく努力をしております。
10年前は、東日本大震災・放射能と津波で職員、受講生の家屋が流される被害が十数件起きております。昨年の10月には、台風によりこれまた職員、生徒宅が床上浸水が十数件と続いていますが、長い人生の間にはいろいろ起きるのが当たり前、“朝の来ない夜はない”ピンチはチャンスと頑張っております。
また、100年続く企業・商店はわずか3%と言われております。今日、100の会社・商店が出来たとします。100年後わずか3軒しか残っていないのです。時代は恐ろしい勢いで篩(ふるい)にかけております。
また、暖簾はイノベーション(改革)とも言われております。常に改革を行っている所だけが生き延びることができるということです。特に珠算界は安泰が続きすぎたように思われます。
では、具体的にどのようにイノベーションを計れば良いのか。紙面の関係で簡単に言いますと…
①幼児指導、教材の研究
②キャッチフレーズの進化

①指導教材については常に開発しております。
・幼児の教材・音の出る教材(読上算、読上暗算、かけざん九九、英語教材)など200
種類(冊)、その他九珠ソロバン(カラー)を開発導入しております。
②キャッチフレーズの進化
・人間には、快楽を求めるのと苦痛から逃れるとがあります。その中で苦痛から逃れた
いの方が強く作用いたします。
(例)■そろばんを習うと、計算が強くなります…などは快楽を求める方です。
■苦痛から逃れるは
①小学校6年間の成績は、入学時でほぼ決まる
・そろばんで基礎能力を
②2年生で指を使って計算していませんか
・算数の落ちこぼれの予備軍です
③算数は一度落ちこぼれたら、その先ず~っと立ち直れません。
・落ちこぼれない内にそろばんを学習しましょう
・算数の70%は計算問題です
などなど

●事務局だより

N.P.O法人I.M.そろばん通常総会のご案内

I.M.セミナー開催のご案内

くわしくはこちらをご覧ください。

【訃報】鈴木功二先生逝去のお知らせ

5月21日、鈴木功二先生がお亡くなりになったとご連絡を頂きN.P.O法人I.M.そろばんより弔電をお届け致しました。
ここに生前のご厚誼を深謝し、謹んでご冥福をお祈りいたします。

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